話題提供「日本の人口減の影響」
今日、教育評論家の伊藤俊雄先生の記事を
Yahooニュースで拝見しました。
(東大大学院のMさん繋がりでウォールでは
よくお見かけするんですが面識はまだないです)
さて過激なタイトルですが決して煽りではないようです。
「出生数減の日本…。18年後、MARCHは日東駒専レベルに？日東駒専がFラン大になり大東亜帝国は消える」https://news.yahoo.co.jp/articles/53f52593db871886e2316c71cb222c29fa6b5573
詳細は、記事を直接お読みいただくとして、
データの活用法がこれから探究活動をする
みなさんに参考になると思いますので
データの利活用という観点から分析します。
「2024年度の18歳人口は約106万人（*1）。2023年度の大学進学率約57.7％を当てはめると（*2）、受験生は約61.2万人」
と現状の18歳人口に大学進学率をかけて
受験生数を推計してます。
からも正確な数字は探せると思いますが、
速報値が出てない場合は上記のような計算方法で
推計することも考えられます。
そして
数字的にも大幅なズレはないように思えます。
大学進学率がこのままの57.7％とすると、18年後の2042年度には、出生数約75万人（2023年）に対して（*3）、受験生は約43.3万人まで減ってしまいます。
つまり、約18万人減と3割近く減るのです。
そして、国立人口政策研究所の推計等で出ている「人口動態推計」
などから、予想人口は出てますから、そのパーセンテージをかければ
概算として将来の受験生人口が算出可能、と言えます。
全国の主な私立大学群、関東の早慶上智＋GMARCH＋日東駒専＋大東亜帝国、関西の関関同立＋産近甲龍、愛知の南中名愛の30私大の定員を合計しただけでも約15.6万人です。 つまり18年後には、これらの大学の定員分の受験生がまるまるいなくなることを意味するくらい衝撃的な数字というわけです（*4）。
そして大学の入学定員は「足せばいい」わけですから
人海戦術で算出が可能です。
15.6万人の「入学定員」と「将来の人口推計値（概算）」
と比較することで、「18年後には日本の主な関東
〜中部〜関西の有名私立大学と同規模の
人口が今の人口から消える」ということが
主張できます。
当然、人口動態によって「大学進学率」が
上がるかもしれませんし、
経済悪化によって大学進学よりも
「手には職を」で高卒就職が増える
かもしれません。
ですから、実際どうなるかは Debatableでは
あります。しかし、一定の議論ができる主張が、
数字を使ってできるという
わかりやすい例でしたので紹介しました。
当該記事はさらに深いところまで深ぼっていますので
ぜひ詳しいところまで読んでください。
また、人口動態が日本社会に与える影響を論じる上で、
この記事は色々と参考になる部分が多いと思いますので、
是非参考にしてください。
ではでは！